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ECサイトと聞けば、スマホやパソコンからの購買行動をイメージしがちです。しかしそうでもないのです。
例えば筆者は先週の休日、お昼ごはんに家族でマクドナルドに行きました。普段外食はあまりしないのですが、子どもの誕生日に近いという事で、ささやかながら、子供たちの色々な希望に付き合いました。
マクドナルド店舗内でご飯を食べるときにも、ECサイトが利用されております。おそらく筆者よりももっと若い年齢層の方のほうがよく使うのですが、サイト内にある「〇〇クーポン」をスマホ画面へ表示して、提示のうえ、割引を受けるというサービスです。
WEB内でのクーポンを実店舗での購買で活用する、ECサイトの例で「オンラインtoオフライン(ОtoО)」という施策になります。
暮らしの一コマである実店舗での購買でも、このようにECサイトの利用はもはや一般的となっております。
また、ECサイトには「オムニチャネル」という施策もあります。
ひと昔前には、実店舗で商品を実際に手にして、その店舗ではなく帰ってから他の通販サイトで最安値にて購入する、という問題がしばしばありました。これを解決するため、実店舗とECサイトを一つのデータベースとして統合した販売システムを構築しました。これをオムニチャネルといいます。これにより、例えば、WEB会員のポイントを実店舗での利用も可能にし、また逆に実店舗でネット注文ができ、商品到着の迅速化を可能にしました。
ECサイトでは、スマホの一般化の理由で、アマゾンや楽天などのBtoC(企業と一般消費者との取引)がよく挙げられます。
しかしながら、EC化率(全ての商取引に占めるECサイト取引の割合)においては、昨年度を見てもBtoCよりも、BtoB(企業と企業との取引)の伸び率の方が高い数字が出ております。
また、今年度はコロナ禍で業績が悪化する中、ECサイト導入による業務効率の改善が喫緊の課題となるため、さらに高い伸び率のEC化率が予想されます。
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