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クルマの自動運転、電気自動車

２０２５年には、「大阪・関西万博」が行われます。そんな中、昨日のニュースで万博記念公園内を周遊する自動運転バスの実証実験が開始されると報じられました。

こちらの自動運転バスは、公園内を周遊し、１９７０年開催時の万博の建物を自動で巡り、車窓には周囲の景色に連動して映像が映し出されます。また車窓に設置した透明なディスプレイからアバター（分身）のガイドが映し出され、乗客の質問に答えるものもあるとのことでした。一般の来場者も利用できるとのことで、自動運転の技術進歩が一般の方々にも体験できるようになりました。

また今年の６月には、アメリカの電気自動車メーカーであるテスラが、トヨタ自動車を抜き、時価総額（業界内での企業の価値目安）で初めて世界一位になったと報じられた。

驚きなのは、ハイブリッド車を作るメーカーではなく、完全なる電気自動車を作るメーカーが世界一となったことです。

１９９７年にトヨタのプリウスが世界初のハイブリッド車を世に出してから、２０００年代、今に至るまで、クルマの「抜本的な在り方」が激しく動いております。

 

コロナ禍での「車両」について

新型コロナウィルスの国内での発生から１０ヶ月ほど経ちますが、今月に入っても都内で発症者が一日１５０人を超える、など状況はなかなか好転しない模様です。

三密を避けるために公共交通機関は密の空間として避けられ、「リモートワーク」という言葉はもはや馴染みのあるものとなってきました。

また大阪では来月に「関西働き方EXPO」としてリモートワーク、テレワークに関する展示会が大々的に行われます。リモートワークやテレワークを専門とする展示会は非常に珍しく、企業を管理する立場（総務や人事、経営者側）のニーズを的確に捉えております。

会社へ出勤しない、という新しい日常が徐々に浸透する中、コロナ発生時からしばらくは、公共交通機関の利用は激減しました。今もその影響は続いており、JR東日本・西日本は過去最大の赤字となりました。

バスにおいては、収入が９割減のバス会社もあり、先々月には日本バス協会が国交省に窮状を訴える要望書を提出しました。

さて、次回以降はそうした厳しい状況下での、車両の新しい活用方法を中心に述べていきたいと思います。